小児がん、9割が就学に影響 教育の機会確保に課題
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 小児がん患者調査の主なポイント

 国立がん研究センターは5日、小児がんの診断時に就学していた患者の9割近くが治療のために転校や休学、退学を余儀なくされたとする調査結果を発表した。治療による就学への影響は大きく、教育機会の確保が課題として浮き彫りになった。小児がん患者を対象とした全国調査は初めて。

 調査は19~20年に実施。14年と16年に18歳以下で小児がんと診断され、全国97病院で治療を始めた患者の家族1029人から回答を得た。受けた治療について、10点満点の評価で、平均は8・4点と比較的高かった。

 一方で、就学していた患者503人のうち、転校や休学、退学をした人は87・5%を占めた。

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