指数計、ファン付き作業服、塩あめ… 企業も熱中症対策あれこれ
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山梅が導入した「熱中症指数計」

 気温35度以上の猛暑日が続く中、群馬県内の企業も従業員の熱中症対策に力を入れている。熱中症になる危険性を知らせる計測器を導入したり、送風機能が付いた作業服を支給したりと、働きやすい労働環境を整備。健康状態を管理しながら生産性を維持しようと工夫を凝らしている。

◎生産性維持へ工夫こらす
 屋外作業が多い建設関連企業は、労働災害の防止に積極的に取り組む。造園業の山梅(太田市)は今年初めて「熱中症指数計」を導入した。気温や湿度、放射熱などから暑さ指数(WBGT)が算出され、熱中症の危険性を示してくれる。この警告情報を1日3回、作業員約150人のスマートフォンに送信して注意を促す。「互いに声を掛け合って労災事故防止に努めたい」と説明する。

 建設生産のヤマト(前橋市)は今夏初めて、送風機能があるファン付き作業服を150着用意し、屋外作業者に配布した。加えて、「冷房が効く室内よりも温度差が少ない日陰の方がいい」という声を受け、屋外に日陰のある休憩場所を設ける現場もある。

 総合建設業の冬木工業(高崎市)もファン付き作業服を支給した。現場には霧状に水が出る扇風機やスポットクーラーといった空調機器を配置。部門リーダーが定期的に作業員の状態を見て、休憩を呼び掛けている。

 工場など室内業務がメインの製造現場でも対策が進む。サンデンホールディングス(伊勢崎市)はファン付き作業服の支給に加え、塩分補給用のあめを用意する。4月に群馬工場(同市)を稼働させた航空部品製造のウラノ(埼玉県上里町)では「伊勢崎の夏は初めて。暑さが厳しい」と警戒を強め、あめや経口補水液を備えている。

 熱中症対策商品も人気だ。「ファン付き作業服が前年の1.7倍ほど売れている」と説明するのは作業服専門チェーンのワークマン(伊勢崎市)。担当者によると、ファン付き商品を増産したが、「在庫が少なくなってきている」という。

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