「誰もが活躍できる社会の実現を目指すための五輪であってほしい」と語る八木原氏

　東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（83）が女性蔑視発言の責任を取って辞任を表明した問題で、日本山岳・スポーツクライミング協会長で日本オリンピック委員会（JOC）評議員の八木原圀明氏（74）＝前橋市＝が上毛新聞の取材に応じた。八木原氏は「後任の会長をはじめ組織委が『差別なき五輪』を体現できるかどうかが大切」と強調する。16日には、会長の後任候補を選ぶ検討委員会の第1回会合が都内で開催された。

　八木原氏は3日に都内で開かれたJOC臨時評議員会に出席し、森氏の発言を「これはまずい」と感じた。一方で、会場内では一部で笑いも起こったという。

　問題の発言について、八木原氏は、スポーツ界全体で女性の地位向上や男女平等を目指してきただけに、「時代に逆行した発言であることは明らか。五輪が目指す価値観から懸け離れている」と指摘する。

　東京五輪・パラリンピックは、新型コロナウイルスとの闘いでもある。八木原氏は「（東京大会を）目指してきた選手を思えば開催してほしい」としつつも、「開催するのであれば無観客での開催は避けられない。ただ、地球規模で考えれば本当に開催できるのか」と複雑な思いを抱いているという。

　後任となる会長の候補者選びが急ピッチで進むが、八木原氏は「五輪の精神に立ち返り、誰もが活躍できる社会の実現を目指すための五輪であってほしい」と願っている。